初診の方へ

6ヶ月以下の月齢の小さい赤ちゃんの湿疹、便秘、育児相談などでの受診の際には、できるだけ乳児健診、アレルギー外来などの、午後の時間帯をご利用ください。小児科という特性上、当院の一般診察には感染症のお子さんが来られます。待合室での小さい赤ちゃんへの院内感染をできるだけ予防したいと思いますので、ご協力をよろしくお願いいたします。どの外来を受診したらよいか分からない場合は、受付までご相談ください。

院内感染防止、待ち時間短縮のため、当院は予約制となっております。

★ご予約はインターネットの予約専用ホームページ（パソコン、スマートフォンどちらからもアクセスできます）から可能です。当院のトップページから、またはこちらからアクセスしてください。

★始めて受診される方（当院のカルテナンバーがない方）も予約できます。 ★お電話からも承ります。
★カレンダー画面からご希望の診察日時を選択していただきます。その後、初めての方は、「EPARK会員登録」をお願いいたします。会員登録にはお名前、性別、生年月日、連絡先電話番号、メールアドレスの入力が必要になります。次回からは会員ログインすると入力が省略されます。
★1回のログインで2名までの予約ができます。3名以上のご予約の場合は、受付までお電話をお願いいたします。
★インターネット予約されますと、ご自宅から簡単に混雑状況の確認、ご予約、ご予約の変更、ご予約のキャンセルができますので、できるだけインターネットでのご予約をお願いいたします。
★また、初めて受診される場合は、初診時問診票をダウンロード（PDF）し、記入して持参していただきますと、待ち時間を短縮することができます。

pdfファイルの閲覧にはAdobe AcrobatReader 4.0以上が必要です。お持ちでない方は、Adobe社のサイトより無料でダウンロードできます。
文書がきちんと表示されない場合、AcrobatReaderをバージョン・アップすると問題が解決することもあります。

一般診察（月～土の9時～11時30分、月・火・木・金の16時～18時）、乳児健診（火の14時～15時）、アレルギー外来（月・金の14時～15時）はインターネットでのご予約が可能ですが、予防接種（木の14～15時）は、接種間隔や、優先して接種するワクチンの種類などをご相談した上で予約したほうがよいと思われます。そのため、インターネット予約は承っておりません。お電話、または直接ご来院の上、ご予約をお願いいたします。

救急に行く前に、調べて見ましょう！
お子さんに発熱、嘔吐（おうと）、けがなどの症状が起こった時に、家で一晩様子を見ていいのか、救急を受診するべきか、救急車を呼んだほうがいいのか、電話相談（看護師さんに相談）したり、インターネットで自分で調べることができます。不要・不急の救急受診を減らすためにも、ぜひご利用ください。

【小児救急電話相談】　＃8000　または　06-6765-3650 　【相談時間】　20時から翌朝8時まで　365日
詳しくは大阪府小児救急電話相談のホームページ、または大阪救急ナビをご覧ください。

【救急安心センターおおさか】#7119 または　06-6582-7119【相談時間】　24時間 365日
※小児だけでなく、大人も利用できます。　　詳しくは大阪救急ナビをご覧ください。

【八尾市休日急病診療音声案内】　 072-993-8600
夜間、祝日にどの病院に行ったらよいかわからない場合、音声案内を利用しましょう。

【こどもの救急】
日本小児科学会が作成した、お子さんの症状に応じて救急を受診したほうがいいか判断の目安を示したサイトです。お子さんの症状のあてはまるところを入力していくと、受診の目安が分かるようになっています。

問診票

初めて受診される場合は、初診時問診票をダウンロードし、記入して持参していただきますと、待ち時間を短縮することができます。

当院では、皆様が個人情報をご提供していただく為に、以下のように定めています。

（個人情報の取得・扱い）
当院は、皆様からいただく個人情報の利用目的をあらかじめ明確に定め、適法かつ公正な手段により、必要な範囲で個人情報を取得します。頂いた個人情報は治療を行う上で必要な時以外では使用いたしません。

（個人情報の保護対策）
個人情報の漏洩や滅失を防止するために、安全管理措置を講じています。また、個人情報の安全管理について院内の責任体制を確保するための仕組みを整備しています。

（個人情報の開示）
当院では本人以外に個人情報を原則として開示する事はいたしません。

（個人情報の利用と提供）
当院では、取得した個人情報を、販売や貸し出したりする事はありません。
ただし、下記の場合においてのみ、個人情報を提供する事があります。
・利用者の方の同意があった場合
・裁判所や警察などの公的機関から、法律に基づく正式な照会要請を受けた場合
・ご利用者にサービスを提供する目的で、当院からの委託を受けて業務を行う会社が情報を必要とする場合
（ただし、これらの会社も、個人情報を上記の目的の限度を超えて利用する事は出来ません）